これだけ覚えておけば大丈夫!粗利益の簡単な計算方法

計算独立起業

独立開業からビジネスを始めて、一番難しいというか、目を背けたくなる、利益の計算。

個人、法人問わず、ビジネスでの利益の計算をわかっていないと、ビジネスを進めていくステージで色んな不利なこと、デメリットが起きて、結果的に自分の無知さで、大損することは確実。

何故なら、僕自身がそうだったからです。

22歳で独立開業して、お金の計算なんて全く分からないまま、相手方の言われるがままドンブリ勘定で会計、資金繰りをしていると、本当にえらいことになってしまいます。

かといっても、会計士や金融レベルの超難しい専門用語は、覚えなくても大丈夫ですし、そんなことを覚えている時間があるなら、自分の事業を育てることにフォーカスすることをオススメいたします。

利益と言っても、売上総利益・営業利益・経常利益・税引前利益・当期純利益など、段階的な利益の専門用語は色々とありますが、

今日は、その中でも、商売をしていると一般的に一番良く使われる粗利益と言われるワードですが、とりあえずこれを覚えておけばなんとかなると、言うことで簡単に説明していきたいと思います。

是非最後まで読んで、今後のビジネスに役立ててもらえればと思います。

これだけ覚えておけば大丈夫!粗利益の簡単な計算方法

粗利益

一般的には、よく略して粗利と呼びますが、正式名称は、『売上総利益』と言います。

シンプルに解釈しますと要は、その商品・サービスの売上から、それだけに掛かった仕入れやコストを差し引いた利益だけのことを指します。

業種によっても多少異なりますので、二つの例を出して説明していきたいと思います。

小売販売店の例

売れた商品A・10000円

仕入原価・3000円

売れた商品Aのみで掛かった変動的なコスト(梱包費・送料)・2000円

10000円ー3000円ー2000円=5000円

と言う感じで、粗利益は、5000円になるということになります。

製造業の例

納品した製作物A・100万円

材料原価・30万円

消耗品など・5万円

製作物Aを作るために必要な人件費・15万円

100万円ー30万円ー5万円ー15万円=50万円

と言う感じで、粗利益は、50万円になるということになります。

人件費は粗利益に入るのか?

人件費と言っても、振り分けは様々ですが、基本的に人件費は、売上高に対してのコストとして計算されますので、その商品・サービスが売上高に変わる過程で掛かった人件費であれば、もちろん売上原価の対象として差し引かれます。

もしその商品などを販売する営業活動で掛かった人件費であれば、粗利益からでは無く、営業利益の枠から差し引かれる人件費になります。

従って、人件費と言うのは、使われる労働力の場所や要所によって、変わってくるのです。

自分の商品・サービスの粗利益率を把握しておこう

文字や言葉にすると、凄く難しそうに見えますが、簡単に解釈すると、簡単ですよね。

要は、経費などは無視して、その売上から仕入原価やコストを差し引いたのが、粗利益(売上総利益)となります。

なので、売上ばかりを考えずに、貴方の持っている商品・サービスの一つ一つの粗利益率を把握することが一番大切だと思います。

それをキチンと踏まえておけば、何円で販売して、何円で仕入れて、掛けれるコストはこれだけだな。とか、投資できる時間は何時間、何日までだなとか、スッと瞬時に計算ができるようになります。

これは、『基準』というものができたので、計算の目安がついたということです。

最後に

この儲けの基準点を自分の頭の中で決めておくことで、お客さんに見積もりや価格交渉の場になっても、落ち着いて計算ができますし、その時の勢いで適当な値段を提示して後から後悔したりなんてことにはならないので、一度心掛けてもらうことをオススメいたします。

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